Nissan
Ambition
2030
共に切り拓く、モビリティとその先へ
2021年11月、私たちは、モビリティを切り拓き、その先を目指すことを謳う新たな長期ビジョン「Nissan
Ambition
2030」を発表しました。
環境、社会そしてお客さまからの喫緊のニーズに応え、日産は、真にサステナブルな企業となることを目指し、よりクリーンで、安全で、インクルーシブな、誰もが共生できる世界の実現を推進していきます。
私たちのミッションは、2050年までにカーボンニュートラルとゼロ・エミッション車を実現し、電気自動車を誰もがどこででも利用できるようにすることです。
50:27
CEOメッセージ
重点取り組み
電動化を推進し、多様な選択肢と体験を提供
電気自動車（EV）のパイオニアとして、日産は充電インフラの整備やエネルギーマネージメントへの投資を行ってきました。
電動化推進を長期ビジョン「Nissan
Ambition
2030」の中核に据え、日産は、今後5年間で2兆円の投資を行い、車両の電動化と技術革新をさらに加速させていきます。
そして、ワクワクする多様なクルマを求めるお客さまの要望にお応えし、2030年度までに19車種のEVを含む27車種の電動車を導入し、ニッサン、インフィニティの両ブランドをあわせてグローバルに電動車のモデルミックスを55%以上とすることを目指します。
3:25
1. 電動車ラインナップの拡充
2026年まで
2030年まで
より多くの人の自由な移動を実現するモビリティの革新
モビリティを取り巻く環境は急速に変化していますが、日産はその変革の最前線にいます。私たちのミッションは、バックグラウンドや場所といった制約を超え、モビリティをすべての人にとってより身近で革新的なものにすることです。
私たちは、モビリティの革新を推進し、アクセス性を高める鍵が電気自動車（EV）にあると信じています。EVは従来のガソリン車よりもクリーンで、静かで、効率性に優れ、より持続可能で公平な未来をもたらします。
私たちはまた、政府・自治体、エネルギープロバイダー、その他のステークホルダーと協業し、包括的なEV充電ネットワークの構築、持続可能なモビリティを推進する政策の支援を行っています。
1. 運転支援技術の進化
プロパイロット搭載車の販売を
250万台以上へ
ほぼすべての新型車に
高性能な次世代ライダー技術を搭載
2. 全固体電池（ASSB）の進化
電気自動車（EV）の未来は、全固体電池（ASSB）が担っています。この革命的な技術が実現すれば、EVの安全性や効率性が更に高まり、かつてないほど手頃な価格設定も可能になると見込まれています。日産は、2028年度までに自社開発の全固体電池（ASSB）を搭載したEVを市場投入することを目指しています。ASSBの導入により、私たち日産は、EVラインアップを拡充し、よりダイナミックな性能を提供できるようになります。
日産は、EVの世界のゲームチェンジャーとなるASSBを世界中のドライバーに提供することを目指す取り組みを進めています。ASSB
の研究開発への投資を通じて、私たちは、より持続可能で公平な未来を全ての人にもたらすことに貢献しています。
ASSBの採用は、EVのデザインの
柔軟性を高めます
EVをより効率的で
身近なものにしていきます
EVのコストをガソリン車と
同等レベルにしていきます
3. 新しいモビリティサービスの実現
Easy Ride（日本）
浪江町での実証実験（日本）
NASAとの共同開発（米国）
英国交通研究所との共同開発
（英語ページのみ）
WeRide 社とのパートナーシップ（中国）
モビリティとその先に向けたグローバルなエコシステムを構築
モビリティの未来はクルマだけにとどまりません。誰もがどこででも利用できる持続可能で公平な交通ソリューションを支えるグローバルなエコシステムを構築することを意味しています。
日産は、世界のさまざまな地域で政府・自治体、エネルギープロバイダー、その他のステークホルダーと協業し、このエコシステムを構築することを目指しています。私たちの目標は、より持続可能で効率的な交通システムをサポートする、EV充電ステーション、スマートグリッドシステム、再生可能エネルギー源から成る包括的ネットワークを構築することです。
英国で発表した日産独自のEV生産ハブ「EV36Zero」を日本、中国、米国を含む主要地域へ拡大。
モビリティとエネルギーマネジメントを組み合わせ、生産とサービスを統合したこのエコシステムにより、カーボンニュートラルの実現を目指します。
4Rエナジー社との10年にわたって築いたノウハウを活用し、EVバッテリーをより持続可能なものに。
バッテリーを二次利用するための施設を日本以外にも拡大し、2022年度には欧州、2025年度には米国に新たな施設を設立予定。
バッテリーの二次利用を推進するためのインフラを整備し、エネルギーマネジメントにおける循環サイクルを構築することで、2020年代半ばには、V2Xと家庭用バッテリーシステムを商用化。
