確固たるEVリーダーシップ

電気自動車

100%電気自動車「日産リーフ」は、走行中にCO2などの排出ガスを一切出さないゼロ・エミッション車です。2010年の発売以来、リチウムイオンバッテリーと電気モーターの搭載による力強く滑らかな加速性能、あらゆる速度域で高級車のような静粛性能、優れた重量バランスによる高い操縦安定性を実現させた今までにない運転感覚が、お客さまから高い評価をいただいています。

電気自動車 「日産リーフ」

販売台数が好調に推移しているのは、環境に与える負荷が少ないというだけではなく、燃料代などのランニングコストが安いこと、加速や操縦など走行性能が優れていることなど、EVならではの特徴が浸透してきた結果だと考えています。

2019年1月に日産は日産リーフ」に新開発e-パワートレインを採用し、パフォーマンスと航続距離を向上させた「日産リーフe+」を追加設定しました。「e+」の名称は、エネルギー密度が増したバッテリーとよりパワフルなパワートレインに由来しています。航続距離を約40%向上(322kmから458km(WLTCモード))させる「日産リーフe+」ことで、「日産リーフ」はより幅広いお客さまのドライビングニーズに応えることが可能となりました。

100%電気商用車「e-NV200」

100%電気商用車「e-NV200」は、「日産リーフ」に続く2車種目の量産型EVとしてゼロ・エミッション領域における日産のリーダーシップを確固たるものにすると同時に、コンパクトバンに大きな革新をもたらすモデルです。

「e-NV200」は、米国・ニューヨーク市の次世代タクシーにも選定されたベース車「NV200」が誇る室内の広さや多用途性と、「日産リーフ」で定評のあるパワートレインが生み出すEV特有の卓越した加速性及び静粛性を併せ持つ商品となります。また、走行時の二酸化炭素排出量ゼロも実現します。さらには、先進的なテレマティクスシステムや車内に2ヵ所設置しているパワープラグ(100Vコンセント・最大1500Wの電源供給機能可能)などが、ビジネスやプライベートでのさまざまなシーンにおける可能性を広げます。

「e-NV200」はスペインのバルセロナ工場で生産されており、ヨーロッパで販売されています。

超小型EV「日産ニューモビリティコンセプト」

「日産ニューモビリティコンセプト」は、高齢者や単身者世帯の増加といった社会背景や、乗用車の近距離移動・少人数乗車の使用実態に着目した、全く新しい2人乗りの超小型EVです。軽自動車よりもコンパクトであるため、車両感覚のつかみやすさと周囲の見通しの良さを生かし、道路幅が狭く見通しが悪い住宅地などでの活躍が期待されています。

日本では2011年度から国土交通省の協力のもと、横浜市などと検証や調査を目的に同車の走行実証実験を行ってきました。2013年1月には、国土交通省から普及に向けた「超小型モビリティ公道走行を可能とする認定制度」が公布・施行されています。

「NISSAN New Mobility Concept」

例えば香川県小豆郡土庄町の豊島では、2013年7月より2014年3月まで同車6台を活用したレンタカーサービスを実施、島内の移動に活用することで、環境に負荷をかけることなく、観光を主要産業とする豊島の地域活性化を図りました。借用した地点以外の場所でも返却できるワンウェイ型が特徴の同プログラムは、超小型モビリティが都市での生活をどのように向上させるのかを検証するもので、交通渋滞を緩和し、観光地やコミュニティへのアクセスを向上させる新たな移動手段として活用されています。

日産は地方自治体、企業などと協働しながら「日産ニューモビリティコンセプト」の実証実験を実施し、EVの新しい使い方や円滑な交通流(自動車の流れ)の実現、次世代のまちづくり検討に向けて、提案を行っています。

燃料電池車(FCEV)への取り組み

水素と酸素からつくる電気をエネルギー源とするFCEVは、CO2や排出ガスを出さないもうひとつのゼロ・エミッション車です。持続可能なモビリティ社会構築に取り組む中、エネルギーソースの多様性の観点からも、FCEVはEVとともに可能性のひとつであると日産は考えています。

また日本政府の方針と連動する形で、トヨタ自動車株式会社、本田技研工業株式会社とともに、FCEV向け水素ステーションの本格整備を目的とした「日本水素ステーションネットワーク合同会社」(JHyM)を設立しました。JHyMでは、FCEV普及初期における水素ステーション事業の諸課題を踏まえ、インフラ事業者、自動車メーカー、金融投資家等の協業により、戦略的な水素ステーションの整備、ならびに、水素ステーションの効率的な運営に取り組んでいます。

新しい燃料電池システム「e-Bio Fuel-Cell」の技術を発表

日産は2016年6月に、バイオエタノールを燃料とする新しい燃料電池システム「e-Bio Fuel-Cell」の技術を発表しました。「e-Bio Fuel-Cell」は、エタノールのほかにも天然ガスなどの多様な燃料と酸素との反応を利用して高効率に発電する固体酸化物型燃料電池(SOFC)を発電装置としたシステムで、クルマの動力源として搭載されるのは今回が初めての試みとなります。

SOFCを発電装置としたe-Bio Fuel-Cell車

「e-Bio Fuel-Cell」は、インフラ普及へのハードルが比較的低いうえ、EV並みの安価なランニングコストが実現できるため、市場に新規導入しやすい技術と考えられます。また、発電効率の高いSOFCとエネルギー密度の高い液体燃料を用いるため、ガソリン車並みの航続距離の実現が可能となります。さらに、短いエネルギー充填時間の利点を生かすことで、高い稼働率が要求される商用車としての可能性も広がります。

ゼロ・エミッション社会へ向けた包括的な取り組み

持続可能な社会の実現には、走行時にCO2を全く排出しないゼロ・エミッション車の普及が有効な手段となります。そのためには、ゼロ・エミッション車を単に生産・販売するだけではなく、社会インフラを整備し普及を促す経済性を確保する必要があり、企業単独では実現できません。ゼロ・エミッション車である電動車両の投入・普及を企業戦略のひとつとして位置づけているルノー・日産アライアンスは、「ゼロ・エミッション車でリーダーになる」というコミットメントを掲げ、開発・生産を強化するとともに、各国政府、地方自治体、電力会社やその他業界とパートナーシップを締結しながら、ゼロ・エミッションモビリティの推進およびインフラ構築のための検討を進めています。

さらに、リチウムイオンバッテリーの生産、バッテリーの二次利用やリサイクル、内製急速充電器の生産・販売、充電インフラの整備、他社との充電方式の標準化推進など、ゼロ・エミッション車を軸に包括的な取り組みを進めています。

ゼロ・エミッション車の普及によって、人々のライフスタイルが変わり、新たなモビリティ社会が誕生する可能性が生まれます。日産はEVのみならず、EVがもたらす新たな価値を提案していきます。